先日、とある公正証書遺言作成のお手伝いをさせていただいた際にもそうしたのですが、「予備的遺言」と呼ばれる記載方法があります。

　例えば、遺言者の法定相続人は二人の子Ａ・Ｂであり、Ａ・Ｂにはそれぞれ子（遺言者からみれば孫）ａ・ｂがいるとします。遺言者は、同居するＡに自宅不動産を相続させる、という遺言を作成していました。ところが、不幸にも遺言者よりも先にＡが死亡してしまいました。
　この場合、おそらく、遺言者としては、Ａに相続させようとした自宅不動産について、その子（孫）ａに相続させたいと考えるでしょう。
　しかし、そのことを遺言に記載しておかないと、当然にはａに相続させることにはなりません。遺言者よりも先にＡが死亡してしまった場合、作成されていた遺言のうち、「Ａに相続させる」とした部分だけが、Ａがいなくなってしまったことで無効となるからです。ゆえに、Ａに相続させるつもりだった自宅不動産については、相続人間（ａ・Ｂ）であらためて遺産分割協議をすることになります（原則として、法定相続分どおり（この事例ではａ・Ｂ半分ずつ）に分割することになります。）。
　このような場合に備え、遺言で、①「遺言者は、その有する自宅不動産をＡに相続させる」という条項（主位的な遺言）とともに、②「遺言者は、Ａが遺言者より先に又は遺言者と同時に（※）死亡したときは、Ａに相続させるとした財産をａに相続させる」という条項（予備的な遺言）を記載しておくわけです。

（※）Ａが遺言者と同時に死亡したときも、法的には、Ａが遺言者よりも先に死亡したときと同様に、「Ａに相続させる」とされていた部分が無効になります。

　しばしば見られるのは、子のいない夫妻が、自分たちが亡き後、遺産を各きょうだいが相続するくらいなら、しかるべき慈善団体や福祉施設に寄付したい、とお考えの場合です。
　①主位的遺言としては、他方（夫は妻、妻は夫）にすべて相続させる、としつつ、②他方が遺言者より先に又は遺言者と同時に死亡したときは、団体Ｘに遺贈する、といった予備的遺言を作成することになります。

―　緑オリーブ法律事務所は名古屋市緑区・天白区・豊明市・東郷町を中心にみなさまの身近なトラブル解決をサポートする弁護士の事務所です　―